2014-05-13 (Tue)
20:48
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久々の更新です。わざわざブログに書くようなテーマが浮かばず、放置気味でした。
今回の記事も目新しいものではありませんが、医療保険に対する考え方をまとめてみようかと思い、書きました。
3年ほど前に書いた『医療保険は不要(最終的結論)』の最新版といった感じです。
『である調』で書いたので、やや高圧的ですが、気分転換以外の何物でもないのでお許しください。では、どうぞご覧ください。
◆短期入院保障は不要
60日や120日といった短期入院保障は必要ない。
医療費支出は、高額療養費制度を踏まえれば、病院での食費込みで月に15万円あれば足りる。
減収については、有給休暇や病気休暇制度を利用できると考えられ、家計への影響が大きいとは考え難い。
よって、短期入院は、保険に頼るようなリスクではなく、現預金で対応すべきリスクである。
老齢年金受給後について考えてみても、この結論は変わらない。
◆中期入院保障は中立
1年前後の中期入院保障は、必ずしも必要ではないが、あっても良い。
医療費支出は、病院での食費込みで年間100万円ほど必要になる。
減収については、傷病手当金が支給されるので、家計に極めて甚大な影響があるわけではないが、それなりに影響はある。
よって、中期入院は、現預金で対応不可能なリスクではないが、保険に頼ることも有力な選択肢となる。
老齢年金受給後については、他に収入がなければ減収リスクがなくなるので、中期入院保障の必要性は低下する。
◆長期入院保障は必要
2年や3年超といった長期入院保障は、必要である。
医療費支出は、中期入院と同じく年額100万円が必要になる。
減収については、傷病手当金の支給が途絶するので、完全に無収入となる。ただし、長期入院となると、障害年金の受給要件を満たす可能性も出てくる。
よって、長期入院は、現預金で対応不可能なリスクであり、保険に頼る必要性が極めて高いと考えられる。
老齢年金受給後については、中期入院と同様の理由で、必要性は低下する。ただし、賃貸住まいの場合は、家賃の捻出が厳しくなることが予想される。
◆短期入院を保障しない医療保険が合理的
以上の短中長期入院を考察するに、短期入院保障は不要、長期入院保障は必要ということが言える。
そして、25~64歳の男性退院患者のうち、14日以下の継続入院の割合は72%、30日未満では86%、60日以下では94%である。
一方、1年以上となると0.32%でしかない。なお、疾病リスクの低い25~54歳については、計算単位未満の患者数しかいないため、0%である。
よって、もし医療保険に加入するなら、この0.32%に限って保障してくれる保険が最も合理的かつ効率的なものであると考えられる。現預金で対応可能な94%もの入院のために、多額の保険料を支払うべきではない。
なお、当然ではあるが、入院日数は、一時退院や転院も含めた実質的な入院日数で捉え直す必要がある。
また、昨今、3大疾病だけ入院無制限保障を得られる保険があるが、同男性退院患者の入院原因を見ると、その多くが計算単位未満で把握できないものの、5年以上入院した退院患者の100%が精神障害であることだけは分かる。
無制限保障が必要なのは、3大疾病でははく、精神障害ではなかろううか。
◆医療保険の理想的な形とは
以上を踏まえ、魅力的な医療保険を考えると、次の2点を備えたものだと分かる。
1.入院保障は、短期入院は免責で、長期入院に対応できるもの
2.保障額は、勤労期に手厚く、老後は抑制されているもの
そして、このような魅力的な医療保険は、既存の医療保険の中には見当たらない。
◆理想的な保険が販売されていないので、代替保険を探す
理想的な保険が見当たらないなら、保険加入自体を諦めるか、代替保険を探して加入するしかない。
私は、後者を選択し、代替保険を探すことにした。そして様々な商品を比較検討した結果、あいおい生命の総合収入保障保険に加入した。
この商品は、最も恐ろしい長期入院をピンポイントに保障してくれるわけでは決してないが、精神障害も含めて障害年金の1級状態に該当するような事態に至れば保険金が受け取れる。
長期入院患者の何%が障害年金1級に該当するかは分からない。この保険には、老後の保障もない。だから不安だ。
しかし、どの保険を選んだところで何らかの不安は付きまとう。その不安を比較衡量して選択した保険が、総合収入保障保険である。
◆総合収入保障保険の魅力
これまでの考察で明らかなとおり、最も大きな損失が発生するのは、勤労期の長期入院だ。
これは換言すれば、勤労期の就業不能状態が最も大きなリスクであり、保険が必要な部分だと言うことである。
総合収入保障保険では、長期入院の全てをカバーすることはできないが、障害年金1級相当をカバーすることができる。入院だけでなく、長期の在宅療養も、事故で下半身が機能不全になっても保障される可能性があるということである。
長期入院の全てをカバーできなくとも、入院以外のこれらの事態にも対処できることを私は魅力的に思う。
それに、国は、医療費節減のために入院を減らし、在宅医療を増やそうとしている。この保険なら、国の方針にも逆らわないので陳腐化のおそれは低い。入院しか保障しない医療保険では、こうはいかない。
◆老後の保障はどうするか
総合収入保障保険では、老後の保障が全くない。老後の長期入院は、勤労期の長期入院に次いで大きめの損失が発生する可能性がある。
それに、高齢化社会を迎えたことで、今後も医療費は増加の一途を辿ると見込まれる。
もっとも、医療費負担が特に大きくなるのは、金銭的余裕のある短期入院と通院についてであると考えられるが、長期入院負担が増えないとも限らない。
なので、できれば老後の保障も多少なりとも備えておきたいところである。
しかし、現時点において、加入したいと思える魅力的な保険を見つけることはできなかった。
医療保険は、これから在宅医療が増えることが見込まれるのに、相変わらず入院しか保障しない。短期入院の免責も極一部の保険にしか存在しない。日数無制限保障も、7大疾病について存在はしていても、精神障害を疎かにしている。
結局、定期型でも終身型でも加入したい保険はない。
私の場合、幸いなことに老後までは猶予がある。今後、魅力的な保険が発売されることを切に願うこととする。
今回の記事も目新しいものではありませんが、医療保険に対する考え方をまとめてみようかと思い、書きました。
3年ほど前に書いた『医療保険は不要(最終的結論)』の最新版といった感じです。
『である調』で書いたので、やや高圧的ですが、気分転換以外の何物でもないのでお許しください。では、どうぞご覧ください。
◆短期入院保障は不要
60日や120日といった短期入院保障は必要ない。
医療費支出は、高額療養費制度を踏まえれば、病院での食費込みで月に15万円あれば足りる。
減収については、有給休暇や病気休暇制度を利用できると考えられ、家計への影響が大きいとは考え難い。
よって、短期入院は、保険に頼るようなリスクではなく、現預金で対応すべきリスクである。
老齢年金受給後について考えてみても、この結論は変わらない。
◆中期入院保障は中立
1年前後の中期入院保障は、必ずしも必要ではないが、あっても良い。
医療費支出は、病院での食費込みで年間100万円ほど必要になる。
減収については、傷病手当金が支給されるので、家計に極めて甚大な影響があるわけではないが、それなりに影響はある。
よって、中期入院は、現預金で対応不可能なリスクではないが、保険に頼ることも有力な選択肢となる。
老齢年金受給後については、他に収入がなければ減収リスクがなくなるので、中期入院保障の必要性は低下する。
◆長期入院保障は必要
2年や3年超といった長期入院保障は、必要である。
医療費支出は、中期入院と同じく年額100万円が必要になる。
減収については、傷病手当金の支給が途絶するので、完全に無収入となる。ただし、長期入院となると、障害年金の受給要件を満たす可能性も出てくる。
よって、長期入院は、現預金で対応不可能なリスクであり、保険に頼る必要性が極めて高いと考えられる。
老齢年金受給後については、中期入院と同様の理由で、必要性は低下する。ただし、賃貸住まいの場合は、家賃の捻出が厳しくなることが予想される。
◆短期入院を保障しない医療保険が合理的
以上の短中長期入院を考察するに、短期入院保障は不要、長期入院保障は必要ということが言える。
そして、25~64歳の男性退院患者のうち、14日以下の継続入院の割合は72%、30日未満では86%、60日以下では94%である。
一方、1年以上となると0.32%でしかない。なお、疾病リスクの低い25~54歳については、計算単位未満の患者数しかいないため、0%である。
よって、もし医療保険に加入するなら、この0.32%に限って保障してくれる保険が最も合理的かつ効率的なものであると考えられる。現預金で対応可能な94%もの入院のために、多額の保険料を支払うべきではない。
なお、当然ではあるが、入院日数は、一時退院や転院も含めた実質的な入院日数で捉え直す必要がある。
また、昨今、3大疾病だけ入院無制限保障を得られる保険があるが、同男性退院患者の入院原因を見ると、その多くが計算単位未満で把握できないものの、5年以上入院した退院患者の100%が精神障害であることだけは分かる。
無制限保障が必要なのは、3大疾病でははく、精神障害ではなかろううか。
◆医療保険の理想的な形とは
以上を踏まえ、魅力的な医療保険を考えると、次の2点を備えたものだと分かる。
1.入院保障は、短期入院は免責で、長期入院に対応できるもの
2.保障額は、勤労期に手厚く、老後は抑制されているもの
そして、このような魅力的な医療保険は、既存の医療保険の中には見当たらない。
◆理想的な保険が販売されていないので、代替保険を探す
理想的な保険が見当たらないなら、保険加入自体を諦めるか、代替保険を探して加入するしかない。
私は、後者を選択し、代替保険を探すことにした。そして様々な商品を比較検討した結果、あいおい生命の総合収入保障保険に加入した。
この商品は、最も恐ろしい長期入院をピンポイントに保障してくれるわけでは決してないが、精神障害も含めて障害年金の1級状態に該当するような事態に至れば保険金が受け取れる。
長期入院患者の何%が障害年金1級に該当するかは分からない。この保険には、老後の保障もない。だから不安だ。
しかし、どの保険を選んだところで何らかの不安は付きまとう。その不安を比較衡量して選択した保険が、総合収入保障保険である。
◆総合収入保障保険の魅力
これまでの考察で明らかなとおり、最も大きな損失が発生するのは、勤労期の長期入院だ。
これは換言すれば、勤労期の就業不能状態が最も大きなリスクであり、保険が必要な部分だと言うことである。
総合収入保障保険では、長期入院の全てをカバーすることはできないが、障害年金1級相当をカバーすることができる。入院だけでなく、長期の在宅療養も、事故で下半身が機能不全になっても保障される可能性があるということである。
長期入院の全てをカバーできなくとも、入院以外のこれらの事態にも対処できることを私は魅力的に思う。
それに、国は、医療費節減のために入院を減らし、在宅医療を増やそうとしている。この保険なら、国の方針にも逆らわないので陳腐化のおそれは低い。入院しか保障しない医療保険では、こうはいかない。
◆老後の保障はどうするか
総合収入保障保険では、老後の保障が全くない。老後の長期入院は、勤労期の長期入院に次いで大きめの損失が発生する可能性がある。
それに、高齢化社会を迎えたことで、今後も医療費は増加の一途を辿ると見込まれる。
もっとも、医療費負担が特に大きくなるのは、金銭的余裕のある短期入院と通院についてであると考えられるが、長期入院負担が増えないとも限らない。
なので、できれば老後の保障も多少なりとも備えておきたいところである。
しかし、現時点において、加入したいと思える魅力的な保険を見つけることはできなかった。
医療保険は、これから在宅医療が増えることが見込まれるのに、相変わらず入院しか保障しない。短期入院の免責も極一部の保険にしか存在しない。日数無制限保障も、7大疾病について存在はしていても、精神障害を疎かにしている。
結局、定期型でも終身型でも加入したい保険はない。
私の場合、幸いなことに老後までは猶予がある。今後、魅力的な保険が発売されることを切に願うこととする。
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Last Modified : -0001-11-30